耐震性評価

構造体の耐震診断は、1981年以前の旧耐震基準で建築された建物の耐震評価の基本となります。
イー・アール・エスは、最新の法規を遵守し、確実な耐震診断を実施します。

目的

人命安全の確保を最優先としたうえで、大地震時の倒壊・崩壊を防止します。

1. 診断計算により建物の耐震性を判定（OK／NG）
2. 耐震性が不足している場合は補強を実施
3. 現行耐震基準と同程度の耐震性を確保

評価方法（概念）

建築物の耐震改修の促進に関する法律（耐震改修促進法）に基づき、以下の要素で耐震性を評価します。

• 構造部材の保有耐力
• 構造部材の変形性能

評価結果

構造耐震指標(Is値）に代表される構造躯体の耐震性を表す指標値により評価する 特定地域を除く一般建物の第2次・3次診断の場合、現行耐震基準と同程度の耐震性を表す Is値を0.6以上（RCの場合）として判定する

2011年 東北地方太平洋沖地震や2018年 大阪府北部地震では、新耐震の建物で構造体は無事であっても、天井の落下や昇降設備の損傷などの被害が生じる事が改めて認識されました。 イー・アール・エスは、常に最新の関連法規を把握し、豊富な経験を有するエンジニアの目視調査も併せて、確実に不具合を検出し適切な対策を提案します。

東日本大震災における非構造部材の被害事例

建築物（非構造部材）の耐震化に関する動向事例

特定天井及び特定天井の構造耐力上安全な構造方法を定める件の一部を改正(平成28年6月施行）

改正のポイント

特定天井の設計
特定天井の設計ルートのうち、仕様ルートとして、周囲の壁等との間に隙間を設けない仕様を追加

従来は、天井と壁等の間にクリアランス（隙間）を設けることで天井が壁等と衝突しないことを基本的な考え方としていたが、新しい基準は、天井に加わる地震力を壁等を介して構造躯体に伝達することも考慮

一般社団法人建築性能基準推進協会：新たな特定天井の技術基準（天井と周囲の壁等との間に隙間を設けない仕様の追加）の解説（平成28年7月版）より抜粋

建築設備の耐震化に関する動向事例

建築設備耐震設計・施工指針 2014年度版 改訂（平成26年9月発行）

主な変更な内容

配管類の耐震支持方法を厳しくする方向に修正
東日本大震災における地震被害の知見を踏まえて修正

• つかみ金具の脱落
• 置き基礎の移動等による破損
• 配管等の末端部・分岐部等の破損
• 吊り金物や埋込金物の強度不足

ウォークスルー現地調査など、様々な調査結果から不具合発生箇所を抽出して、被害想定を行います。次に収益性やサプライチェーンにおける責任など、事業遂行上の重要度も考慮して必要性や方針を定め、適切な対策を実施していきます。イー・アール・エスは、施設の細部にわたる不具合の是正・対策・提案についても豊富な実績があります。

地震被害想定の評価項目