戦後の高度経済成長期から40～50年が経過しています。オフィスや商業施設といった多くの人々が集う建物は、競争力を維持するためにも適切なメンテナンスや改修が行われ、維持補修か建て替えかの判断も社会的な劣化も含めた総合的な視点で行われています。一方、生産施設や企業が自らの事業用として使用する建物・施設については、経年劣化の対応が事後的に行われている事が多いと思われます。長い期間を経て使用されてきたこうした建物・施設は、致命的な不具合が突如として発生する可能性も否定できません。
イー・アール・エスは、これまで蓄積した建物調査の実績と、建物を構成する部材単位での個別性を考慮した手法によって建物劣化度を定量的に評価します。
さらに、再調達価格算定と長期修繕計画策定のノウハウを駆使して、建て替え費用と維持・補修費用の概算値も提供することで、クライアントの意思決定の支援を行います。

劣化ランク判定例